今年9月までの健康診断の受診者と予約者は昨年の2,100万人から1,400万人に減少したとNHKが報じます。日本人は検診を有難がりますが、一部を除いてその有効性は証明されていないばかりか、英国の調査では定期的に健康診断を受けた人の総死亡は8.6%増えるとされます。有効性が証明されておらず、過剰医療につながる定期的な健康診断を欧米では奨励せず、カナダと米国の専門家委員会は定期健診をやめるべきと勧告しています。医者や医療費が増えてもそれ以上のスピードでがんなどの病気が増加する状況は人為的な要因が生み出したと考えるのが自然です。検診で見つかるがんの大半は治療の必要がないものとする主張は根強くあります。1972年に労働者の健康診断義務化が始まり1975年以降日本では男性の肺がん、肝臓がん、すい臓がんが急上昇していることは健康診断が病人を作り出していることを疑わせ、検査精度や基準を変えればいくらでも病人を量産出きます。健康診断義務化の当事者であり、25年間に渡って日本医師会会長を務め権力を振るった武見太郎自身が薬を飲まず、健康診断を受けなかったのはその危険性を知っていたからでしょう。