2022年の消費行動の変化に、リモートワークによるリゾート地などへの長期滞在があると思います。月一度程度の出社で事足りる人であれば、住む場所の制約がはずれます。東京が流出人口過多に転じたこともその現れかもしれません。毎週レジャーに出かけるのではなく、たまに出社するのであればトータルの移動コストを減らす効果があり、宿泊サブスクリプションサービスの普及がそれを実現します。人々の目が地方に向かうと、日本各地に残る伝統家屋や酒蔵などの再生が始まり、ハイアットのように日本文化への関心の高い海外の顧客を持つ外資系ホテルもその担い手です。今後日本で展開されるラグジュアリー温泉旅館ブランドATONAなど、地方に残る地域特有の文化資産の事業化が外資により占められ、全国がニセコのようになるかもしれません。外国から認められて初めてその価値に気づく日本人の悪い癖が心配です。